投資信託を始めてみたいです。
でも、手数料が気になり、なかなか始められません…
投資信託には、いったいどんな手数料がかかるんですか？
そのような悩みを解決すべく、本記事では、「投資信託の手数料にはどんな種類があるのか」について詳しく解説していきます！
結論から言うと、投資信託には「販売手数料／買付手数料」「信託報酬／管理費用」「信託財産留保額／換金手数料」という手数料がかかります。
それでは、それぞれの手数料について詳しく見ていきましょう。
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投資信託とは？
すでにご存じの方もいるかと思いますが、投資信託についておさらいしておきます。
投資信託とは、投資信託をするたくさんの投資家からお金を集め、その資金を基に投資のプロが運用し、得られた利益を投資家に分配する商品のことです。
最低でも100円から始められ、投資経験の少ない初心者にとっては始めやすい投資でしょう。
投資信託のメリット・デメリットについて詳しく知りたい方は、【実際にやってみて分かった】投資信託の意外なメリット・デメリットとは？をご覧ください。
投資信託における手数料の種類
さて、本題の投資信託における手数料の種類について紹介していきます。
最初にも述べたように、投資信託は、以下のような手数料がかかります。
| 手数料の種類 | 徴収されるタイミング |
|---|---|
| 販売手数料／買付手数料 | 購入するとき |
| 信託報酬／管理費用 | 保有している間 |
| 信託財産留保額／換金手数料 | 売却するとき |
では、それぞれ説明していきますね。
購入時：「販売手数料／買付手数料」
「販売手数料／買付手数料」とは、先ほども述べたように、投資信託を購入したときにかかる手数料のことを言います。
これは、購入金額に対して0～3％ほど取られますが、最近では「販売手数料／買付手数料」が徴収されないというノーロードファンドも増えてきています。
また、投資信託をするほとんどの人が口座を開設しているであろう「楽天証券」や「SBI証券」などは、どの投資信託も原則無料です。
なので、実際のところ、「販売手数料／買付手数料」についてはあまり気にする必要はありません。
保有時：「信託報酬／管理費用」
「信託報酬／管理費用」とは、先ほども述べたように、投資信託を保有している間にかかる手数料のことを言います。
要は、年会費みたいなものです。
年間で「約0.1～3％」ほど自動的に取られますが、今のところ、この手数料が無料の商品はありません。
また、この「信託報酬／管理費用」は、アクティブファンドだと高く、インデックスファンドだと低くなります。
アクティブファンドとは、ファンドマネージャー（投資信託の運用を行う投資のプロ）が独自に銘柄選択や投資の手法を選択する投資信託のこと。
そのように、ファンドマネージャーが独自に選んだりしていて手間がかかるので、その分手数料も高くなります。
インデックスファンドとは、日経平均株価などの株価指数に連動するようなものを目指す投資信託のことです。
そのように、連動するようなものを目指しているので、その分手数料も安くなります。
中長期的に運用するという人は、「販売手数料」や「信託財産留保額」ではなく、この信託報酬／管理費用に着目しましょう。
売却時：「信託財産留保額／換金手数料」
信託財産留保額／換金手数料とは、先ほども述べたように、投資信託を売却するときにかかる手数料のことを言います。
これは、基準価額の内の「0～0.5％」ほど取られます。
基準価額とは、純資産総額を口数で割ったもので、投資信託の値段のことです。
楽天証券のeMAXISSlim米国株式（S&P500）の例で言うと、矢印の部分がそれに当たります。
また、この手数料は、ファンド運用の安定性を高め、長期的に投資信託をする投資家との公平性を確保するために必要となります。
手数料の安い投資信託
さてここで、投資信託をするならほとんどの人が利用しているであろう「楽天証券」と「SBI証券」の中から、手数料が安いものトップ5を紹介していきます。
楽天証券の場合
「楽天証券」の手数料が安いトップ5の投資信託というのは、以下の投資信託です。
| トップ5 | 信託報酬／管理費用 |
|---|---|
| eMAXISSlim米国株式（S&P500） | 0.0968% |
| SBI・先進国株式インデックス・ファンド | 0.1022% |
| ニッセイ外国株式インデックスファンド | 0.1023% |
| eMAXISSlim先進国株式インデックス | 0.1023% |
| たわらノーロード 先進国株式 | 0.10989% |
どれもインデックスファンドなので、安いことが分かるかと思います。
なお、どの商品も「販売手数料／買付手数料」と「信託財産留保額／換金手数料」はかかりません。
また、手数料を徹底的に安く抑えたいのであれば、この中から選べばいいでしょう。
SBI証券の場合
「SBI証券」の手数料が安いトップ5の投資信託というのは、以下の投資信託です。
| トップ5 | 信託報酬／管理費用 |
|---|---|
| SBIーSBI・バンガード・S&P500インデックス・ファンド | 0.0938% |
| 三菱UFJ国際ーeMAXIS Slim米国株式（S&P500） | 0.0968% |
| SBIーSBI・先進国株式インデックス・ファンド | 0.1022% |
| ニッセイーニッセイ外国株式インデックスファンド | 0.1023% |
| 三菱UFJ国際ーeMAXIS Slim先進国株式インデックス | 0.1023% |
どれもインデックスファンドなので、安いことが分かるかと思います。
なお、楽天証券と同様に、どの商品も「販売手数料／買付手数料」と「信託財産留保額／換金手数料」はかかりません。
また、手数料を徹底的に安く抑えたいのであれば、この中から選んでおけば間違いないでしょう。
手数料以外にかかるコストとは？
他の投資にも言えることですが、投資信託は手数料以外にも当然コストがかかってきます。
そのコストというのは、税金です。
また、税金がかかるタイミングというのは、「譲渡益」や「分配金」を受け取ったときです。
譲渡益とは、投資信託を売却した際に得られる利益のことです。
いわゆる、売却益のようなものですね。
もちろん、売却時の基準価額が購入時の基準価額よりも下回っていれば、その利益は得られません。
分配金とは、投資のプロによる運用成績に応じて、投資家に支払われるお金のことです。
その分配金は、信託財産から支払われるので、もし支払われると、基準価額が下落するという特徴があります。
それに対し、「配当金」は会社の利益から支払われるので、株価は下落しません。
どのくらいかかるかと言うと、20.315％分（所得税：15％、住民税：5％、復興特別所得税：0.315％）かかります。
できれば、その税金は払いたくないですよね？
実は、その税金がかからなくなる制度があります。
その制度というのは、「NISA」や「つみたてNISA」などの非課税制度です。
年間に投資できる金額や商品、適用できる期間は決まっています。
非課税制度について詳しくは、【絶対使っておけ！】非課税制度とは？ 注意点から利用方法までも紹介！をご覧ください。
まとめ：手数料も考慮して投資信託をしよう！
さて、本記事では、「投資信託にはどんな手数料がかかるのか」について詳しく解説していきました。
忘れている部分もあるかと思うので、もう一度おさらいしておきましょう。
- 投資信託には、「販売手数料／買付手数料」「信託報酬／管理費用」「信託財産留保額／換金手数料」がかかる
- 「販売手数料／買付手数料」というのは、投資信託の購入時にかかる手数料
- 「信託報酬／管理費用」というのは、投資信託の保有時にかかる手数料
- 「信託財産留保額／換金手数料」というのは、投資信託の売却時にかかる手数料
- 楽天証券やSBI証券などのネット証券であれば、「販売手数料／買付手数料」および「信託財産留保額／換金手数料」がかからない商品が多い
- 手数料以外のコストとして、税金がかかる
- その割合は、20.315％（所得税：15％、住民税：5％、復興特別所得税：0.315％）
- ただし、非課税制度を利用すれば、ある条件の元で、その税金がかからなくなる
このように、投資信託には3種類の手数料がかかるのでしたね。
また、詳しい手数料等については、各商品の「目論見書」に詳しく書いてあるので、投資信託を購入する際は必ず目を通しておきましょう。
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